評価制度を「現場で使える力」にして
管理職のマネジメント力を向上させる。

「現場で本当に運用できる」評価制度を。
シンプルで納得感のある評価制度を、
御社の現状に合わせて、共に構築・再設計します。

最新情報

このようなお悩みはありませんか?

  •  評価制度を導入したいが、何から始めれば良いかわからない
  •  既存の制度が形骸化しており、運用に苦戦している
  •  評価項目が多すぎて、現場が使いこなせていない
  •  評価が「書類を提出する業務」になってしまっている
  •  評価者によって評価基準にブレがあり、納得感がない

そんなお悩みをお持ちの企業様へ、
評価制度の本質を押さえた
「実際に運用できる評価制度」をご提案します。

評価制度づくりで大切にする3つのポイント

シンプルで、現場が「覚えられる」評価制度を

評価を運用するためには、現場で評価を行う管理職にとってわかりやすく判断しやすいシンプルなものにすることが重要です。

評価制度は「会社の価値観の言語化」

どんな行動・どんな考え方を評価するのかは、その会社が何を大切にしているかの表れです。評価運用を行い、実現したいことが何であるかを明確にします。

評価者トレーニングで制度を「使えるもの」に

評価制度は「一度作って終わり」ではありません。 現場で制度を活用できるよう、評価者同士の目線を揃えるトレーニングが欠かせません。「どのような行動にどの評価をつけるか」をすり合わせていくことで、納得感と一貫性のある評価が実現します。

人事制度設計コンサルティングサービス

これから新しく評価制度を作りたい・現行の評価制度をバージョンアップさせたいといった場合に、御社が大切にしている価値観をベースに、シンプルで運用しやすい評価制度をご提案しま

評価者育成「評価塾」

評価を運用するうえで最も重要である「評価者同士の目線合わせ」をモデルケースを用いてトレーニングします。評価者の評価スキルのばらつきをなくすことで安定的な運用を支援します。評価とは各会社が設定する「このように仕事をしてください」という指標です。その指標に基づいた評価を実施することをトレーニングすることで部下の育成・指導に迷いが減り、管理職のマネジメント力向上につながります。

評価制度運用支援

御社がお使いの評価制度をそのままの形でより適切に運用できるよう、「評価者研修」や「評価会議のファシリテーター」としてサポートいたします。

制度を”育てる”という発想を

制度は一度に完璧なものを目指す必要はありません。
まずはシンプルな制度から始めて、1年〜2年の運用を経て、
社内の理解度や課題感に応じて制度を育てていくことが重要です。

「現場で使える評価制度」の運用が整うと、管理職のマネジメント力は向上します。
評価制度を半年・1年に1回提出するだけの業務という位置づけにするのではなく、マネジメントのために日常から積極的に使えるようにする支援をします。

 

私たちが大切にしていること

人事制度や研修のご相談をいただくとき、私たちは「仕組みをつくること」よりも、
その仕組みが現場で使われ、人が育つことを大切にしています。

必要なのは、かっこいい制度ではなく、現場が使いやすい制度。運用できることを念頭に置いた制度です。
そして、運用はいきなり現場に丸投げではうまくいかないため、評価者として制度を使う皆さんの継続的なトレーニングが欠かせません。
そのため、以下の3つの視点を特に大切にしています。

  • 実務に寄り添う視点
    企業の人事部や人事コンサルティング会社での経験を活かし、机上の空論にならないご提案を心がけています。
  • 制度と育成をつなげる姿勢
    制度を導入して終わりではなく、研修や運用を通じて定着させることを重視しています。
  • 伴走型のサポート
    完成形を押しつけるのではなく、企業の状況に合わせて一緒に作り上げていくことを大切にしています。

ひとつひとつの企業に丁寧に寄り添いながら
「迷わないマネジメント」を実現するお手伝いをしていきます。

これまでの経験と取り組み

私たちはまだ立ち上げて間もない小さな事業ですが、
人事部やコンサルティング会社での経験を活かし、
一社一社の課題に丁寧に向き合うことを大切にしています。

- 事業会社の人事部にて、採用・研修・労務・評価制度の運用を経験
- 人事コンサルティング会社にて、制度設計支援や管理職研修を企画・運営
- 中小企業における制度の見直しや、人材育成施策の導入を支援

管理職教育研究所について

これまで事業会社の人事部にて採用・研修・評価制度の運用を担当し、
その後は人事コンサルティング会社にて、制度設計支援や管理職研修に携わってきました。
人事の現場で感じた課題と、コンサルティングで得た知見の両方を活かし、
企業と人に寄り添った支援を行っています。